■オンライン診療でも同等の効果 精神科診療、対面と比較 [健康ダイジェスト]
うつ病や不安症といった精神疾患を対象に、オンライン診療と対面での診療で治療効果に違いがあるかどうか19医療機関で調べたところ、同等の効果があったとの研究結果を、慶応大などの研究チームが発表しました。診療報酬の引き上げなどオンライン診療の普及を後押しする結果だとしています。
オンライン診療は、新型コロナウイルスの感染拡大の影響で利用が増えました。精神科は、患者と医師が顔を合わせて会話をしながら診療するため、相性がよいと考えられています。有用性を検証した研究は海外から出ていたものの、複数の医療機関で実際に診療しながら検証したデータは不足していました。
今回の研究では、コロナ禍で増加したとされるうつ病、不安症、強迫症を対象に19施設が参加。40歳前後の患者を中心に199人を対象としました。
患者を「対面診療」と「診療の半分以上でオンライン診療を使う」の２つのグループに分けて６カ月間、精神面での健康度や治療の継続率、満足度などを分析しました。患者側は主にスマートフォンを使用しました。
その結果、オンライン診療の効果は対面診療に劣らないと判明。医療機関を訪ねて対面で診療するのに比べて、通院時間が短く、費用も少ないというメリットもありました。
患者からは、「仕事を休まなくていい」「小さな子供がいるので家で診療を受けられて助かった」など評価する声が多く寄せられました。
研究を主導した慶応大の岸本泰士郎特任教授は、「精神疾患の特徴として、病院に行きづらいと感じる人が多い。オンラインなら通院の負担はかなり少ない。重要な結果を示せた」と話しました。
２０２４年３月１６日（土）
オンライン診療は、新型コロナウイルスの感染拡大の影響で利用が増えました。精神科は、患者と医師が顔を合わせて会話をしながら診療するため、相性がよいと考えられています。有用性を検証した研究は海外から出ていたものの、複数の医療機関で実際に診療しながら検証したデータは不足していました。
今回の研究では、コロナ禍で増加したとされるうつ病、不安症、強迫症を対象に19施設が参加。40歳前後の患者を中心に199人を対象としました。
患者を「対面診療」と「診療の半分以上でオンライン診療を使う」の２つのグループに分けて６カ月間、精神面での健康度や治療の継続率、満足度などを分析しました。患者側は主にスマートフォンを使用しました。
その結果、オンライン診療の効果は対面診療に劣らないと判明。医療機関を訪ねて対面で診療するのに比べて、通院時間が短く、費用も少ないというメリットもありました。
患者からは、「仕事を休まなくていい」「小さな子供がいるので家で診療を受けられて助かった」など評価する声が多く寄せられました。
研究を主導した慶応大の岸本泰士郎特任教授は、「精神疾患の特徴として、病院に行きづらいと感じる人が多い。オンラインなら通院の負担はかなり少ない。重要な結果を示せた」と話しました。
２０２４年３月１６日（土）
■国内すべての新幹線が３月16日から全面禁煙に [健康ダイジェスト]
東海道、山陽、九州新幹線の車内に設けられた喫煙ルームが３月16日から廃止され、国内すべての新幹線が全面禁煙となります。車内での喫煙が可能な最後の日である15日、新幹線の利用者からは愛煙家も含め禁煙は仕方ないという反応が相次ぎました。トイレでの「隠れたばこ」などマナーへの懸念も聞かれました。
「今日は喫煙ルームを利用したが、明日、大阪に戻る時は我慢しないと」。東京駅でこう話したのは、大阪府寝屋川市の女性会社員（40）。会議などで長時間たばこを吸わないことには慣れているというものの、「今後、車内で隠れて吸う人が出ないか心配。私たち喫煙者はますます肩身が狭くなるが、だからこそマナーを守らないと」と訴えました。
静岡市の男性会社員（50）は乗車前にもホームの喫煙ルームを利用する愛煙家。「毎週のように新幹線で東京や大阪を行き来している。必ず喫煙ルームの近くの座席を利用していたので寂しい」と話しています。最近は駅構内はもちろん周辺でも喫煙所が減っており、「時代の流れだから仕方ないが、新幹線を降りてからもたばこを吸える場所を探すのが大変になりそう」とため息をつきました。
もちろん、全面禁煙を歓迎する声は多く、新大阪に向かうという埼玉県川口市の女性会社員（50）は、「全面禁煙は大歓迎。喫煙者は喫煙ルームから戻ってくるだけで臭う。それがなくなるのは助かる」と喜びました。
1964年に東海道新幹線が開業した当時は全車両でたばこが吸えたものの、1976年に「こだま」の１両が初めて禁煙車となりました。
その後は禁煙運動などの高まりとともに禁煙車が増え続け、1996年に喫煙車との割合が逆転。2003年施行の健康増進法で鉄道各社も含む事業者に受動喫煙の防止が義務付けられると、長野（現北陸）、東北、上越、秋田、山形の各新幹線が「全面禁煙」となりました。
東海道・山陽新幹線は2007年登場の「Ｎ700系」から全席禁煙としたものの、デッキに喫煙ルームを設け、「車内分煙」の姿勢を続けてきました。
３月16日以降、駅ホームの喫煙所での喫煙は可能ですが、新幹線に乗ってから降りるまで喫煙は一切不可能になりました。
２０２４年３月１６日（土）
「今日は喫煙ルームを利用したが、明日、大阪に戻る時は我慢しないと」。東京駅でこう話したのは、大阪府寝屋川市の女性会社員（40）。会議などで長時間たばこを吸わないことには慣れているというものの、「今後、車内で隠れて吸う人が出ないか心配。私たち喫煙者はますます肩身が狭くなるが、だからこそマナーを守らないと」と訴えました。
静岡市の男性会社員（50）は乗車前にもホームの喫煙ルームを利用する愛煙家。「毎週のように新幹線で東京や大阪を行き来している。必ず喫煙ルームの近くの座席を利用していたので寂しい」と話しています。最近は駅構内はもちろん周辺でも喫煙所が減っており、「時代の流れだから仕方ないが、新幹線を降りてからもたばこを吸える場所を探すのが大変になりそう」とため息をつきました。
もちろん、全面禁煙を歓迎する声は多く、新大阪に向かうという埼玉県川口市の女性会社員（50）は、「全面禁煙は大歓迎。喫煙者は喫煙ルームから戻ってくるだけで臭う。それがなくなるのは助かる」と喜びました。
1964年に東海道新幹線が開業した当時は全車両でたばこが吸えたものの、1976年に「こだま」の１両が初めて禁煙車となりました。
その後は禁煙運動などの高まりとともに禁煙車が増え続け、1996年に喫煙車との割合が逆転。2003年施行の健康増進法で鉄道各社も含む事業者に受動喫煙の防止が義務付けられると、長野（現北陸）、東北、上越、秋田、山形の各新幹線が「全面禁煙」となりました。
東海道・山陽新幹線は2007年登場の「Ｎ700系」から全席禁煙としたものの、デッキに喫煙ルームを設け、「車内分煙」の姿勢を続けてきました。
３月16日以降、駅ホームの喫煙所での喫煙は可能ですが、新幹線に乗ってから降りるまで喫煙は一切不可能になりました。
２０２４年３月１６日（土）
■新型コロナ患者数、５週連続減少 インフルエンザ患者数は増加に転じる [健康ダイジェスト]
厚生労働省によりますと、３月10日までの１週間に全国約5000の定点医療機関から報告された新型コロナウイルスの患者数は、前の週から2252人減って３万2236人となりました。
また、１つの医療機関当たりの平均の患者数は６・53人で、前の週の０・93倍でした。前の週から減少が続くのは５週連続となります。
都道府県別では、多い順に宮城県が12・１人、新潟県が11・94人、山形県が11・16人、岩手県が10・９人、青森県が10・５人など。少なかったのは東京都４・25人、大阪府４・34人などでした。31都道府県で前の週より減少しています。
３月10日までの１週間に、全国約500の定点医療機関から報告された新たに入院した患者の数は2290人で、前の週と比べて139人の減少でした。
厚労省は全国の流行状況について、「全国でみると減少傾向が続いているものの、減少幅は緩やかな傾向にある。引き続き感染対策を行ってほしい」としています。
国立感染症研究所などによりますと、３月10日までの１週間に全国約5000カ所の定点医療機関から報告されたインフルエンザの患者数は、前の週より１万760人多い７万9643人だったということです。
１医療機関当たりでは、全国で16・14人と前の週から２・18人増え、４週間ぶりに増加に転じました。
都道府県ごとの１医療機関当たりの患者数は、石川県が37・10人、北海道が35・01人、新潟県が31・79人、山形県が28・28人、富山県が26・21人などとなっています。
こうしたデータを基に推計されるこの１週間の全国の患者数は約47万人で、昨年９月４日以降の累積の患者数は約1636万6000人と推計されています。
また、直近５週間に検出されたウイルスを分析すると「Ｂ型」のインフルエンザが77％で、最も多くなっているということです。
日本感染症学会のインフルエンザ委員会で委員長を務める倉敷中央病院の石田直副院長は、「気温の低い日が全国的に続き、患者の増加に影響しているとみられる。例年であれば今月から来月にかけて減っていく見込みだが、『Ｂ型』に免疫がない人が多く急には減少しないと考えられるので、引き続き感染対策を続けてほしい」と話していました。
２０２４年３月１６日（土）
また、１つの医療機関当たりの平均の患者数は６・53人で、前の週の０・93倍でした。前の週から減少が続くのは５週連続となります。
都道府県別では、多い順に宮城県が12・１人、新潟県が11・94人、山形県が11・16人、岩手県が10・９人、青森県が10・５人など。少なかったのは東京都４・25人、大阪府４・34人などでした。31都道府県で前の週より減少しています。
３月10日までの１週間に、全国約500の定点医療機関から報告された新たに入院した患者の数は2290人で、前の週と比べて139人の減少でした。
厚労省は全国の流行状況について、「全国でみると減少傾向が続いているものの、減少幅は緩やかな傾向にある。引き続き感染対策を行ってほしい」としています。
国立感染症研究所などによりますと、３月10日までの１週間に全国約5000カ所の定点医療機関から報告されたインフルエンザの患者数は、前の週より１万760人多い７万9643人だったということです。
１医療機関当たりでは、全国で16・14人と前の週から２・18人増え、４週間ぶりに増加に転じました。
都道府県ごとの１医療機関当たりの患者数は、石川県が37・10人、北海道が35・01人、新潟県が31・79人、山形県が28・28人、富山県が26・21人などとなっています。
こうしたデータを基に推計されるこの１週間の全国の患者数は約47万人で、昨年９月４日以降の累積の患者数は約1636万6000人と推計されています。
また、直近５週間に検出されたウイルスを分析すると「Ｂ型」のインフルエンザが77％で、最も多くなっているということです。
日本感染症学会のインフルエンザ委員会で委員長を務める倉敷中央病院の石田直副院長は、「気温の低い日が全国的に続き、患者の増加に影響しているとみられる。例年であれば今月から来月にかけて減っていく見込みだが、『Ｂ型』に免疫がない人が多く急には減少しないと考えられるので、引き続き感染対策を続けてほしい」と話していました。
２０２４年３月１６日（土）
■新型コロナワクチン1500万回分廃棄へ、昨秋以降の接種は対象者の22％どまり [健康ダイジェスト]
2024年度から始まる新型コロナウイルスワクチンの定期接種について、厚生労働省は15
日、メーカー各社から価格を聞き取った結果、１人当たりの接種費用が１回１万5300円程度となる見込みを公表しました。自己負担額は最大7000円とし、国は差額分の8300円を市町村に助成します。市町村が独自に補助する場合があり、7000円よりもさらに少なくなる可能性があります。
定期接種は65歳以上の高齢者と重度の基礎疾患を持つ60～64歳の人が対象で、これ以外の人は「任意接種」で、原則全額自己負担となるものの、費用は医療機関などによって異なる見込みです。コロナワクチンは３月末まで、全世代が無料で打てます。
一方、厚労省は、３月末までに使われなかったコロナワクチンを、有効期限内であっても速やかに廃棄するよう、都道府県などに求めています。国は昨年９月以降の接種分として、アメリカのファイザーやアメリカのモデルナ、第一三共から計4640万回ぶんを購入しました。ただ、３月12日時点での接種者は、接種対象の22％に当たる約2800万人にとどまり、1500万回ぶん以上が廃棄される見込みです。
２０２４年３月１６日（土）
日、メーカー各社から価格を聞き取った結果、１人当たりの接種費用が１回１万5300円程度となる見込みを公表しました。自己負担額は最大7000円とし、国は差額分の8300円を市町村に助成します。市町村が独自に補助する場合があり、7000円よりもさらに少なくなる可能性があります。
定期接種は65歳以上の高齢者と重度の基礎疾患を持つ60～64歳の人が対象で、これ以外の人は「任意接種」で、原則全額自己負担となるものの、費用は医療機関などによって異なる見込みです。コロナワクチンは３月末まで、全世代が無料で打てます。
一方、厚労省は、３月末までに使われなかったコロナワクチンを、有効期限内であっても速やかに廃棄するよう、都道府県などに求めています。国は昨年９月以降の接種分として、アメリカのファイザーやアメリカのモデルナ、第一三共から計4640万回ぶんを購入しました。ただ、３月12日時点での接種者は、接種対象の22％に当たる約2800万人にとどまり、1500万回ぶん以上が廃棄される見込みです。
２０２４年３月１６日（土）
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