■ｉＰＳ細胞を応用し難病治療、５月から治験へ 慶応大、動物実験経ず

　耳が聞こえにくくなる難病を治療できる可能性がある薬を、慶応大学の研究チームがｉＰＳ細胞（人工多能性幹細胞）を使って見付け出し、５月から患者を治療する医師主導の臨床試験（治験）を始めることになりました。
　慶応大学医学部耳鼻咽喉科学教室の小川郁教授らの研究チームは、進行性の難聴やめまいなどを引き起こす遺伝性の難病の「ペンドレッド症候群」の患者の血液からｉＰＳ細胞を作製して、実験室で病気の状態を再現し、ほかの病気に使われている既存薬の中から治療効果のあるものを調べたところ、免疫抑制剤として使われている「ラパマイシン」と呼ばれる薬に、症状を改善させる効果がある可能性が高いことがわかったということです。
　研究チームは、５月にもペンドレッド症候群の患者16人を対象に治験を行い、ラパマイシンを投与して効果を検証することにしています。このペンドレッド症候群は実験用の動物を作ることが難しく、既存薬のため安全性も問題がないと判断し、有効性を確認する動物実験を行いません。
　ペンドレッド症候群は、遺伝子の変異が原因とされる難病で、国内に4000人の患者がいると推定されているものの、有効な治療法がありません。
　研究チームによりますと、ｉＰＳ細胞を応用した薬の治験は、国内では京都大学が別の難病「進行性骨化性線維異形成症」に対して行っています。
　小川教授は、「これまで治療法がなく苦しんでいた患者さんに、早く薬を届けられるよう努めたい」と話しています。

　２０１８年４月２５日（水）

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■名古屋で新たに中学生の姉妹２人がはしかに感染 沖縄旅行の男性と同じ病院を受診

　沖縄県などではしかの感染が広がる中、名古屋市は新たに市内の中学生の姉妹２人の感染が確認されたと、24日、発表しました。２人とも、沖縄県を旅行した後に感染が確認された10歳代の男性と同じ病院を同じ日に受診しており、男性を介して感染が広がった可能性が高いといいます。
　名古屋市によりますと、４月20日ごろにかけて市内の同じ中学校に通う姉妹２人が発熱などの症状を訴え、市の衛生研究所が詳しく調べたところ、23日、２人ともはしかに感染していることが確認されたということです。
　愛知県内では今月、沖縄を旅行した10歳代の男性が、名古屋市昭和区にある名古屋第二赤十字病院ではしかと診断されたほか、この病院に勤務している30歳代の女性事務員も感染が確認されました。
　姉妹２人は男性と同じ４月９日に、はしかとは別の理由でこの病院で診察を受けていたということです。
　名古屋市は接触した人に、はしかの症状が出ていないか保健所などを通じて把握に努めるとともに、２人のうち１人が今月19日の午後６時から７時の間に地下鉄鶴舞線を利用していたことから、同じ時間帯に利用した人で発熱やせきなどの症状が出た場合は、事前に医療機関に連絡した上で速やかに受診するよう呼び掛けています。
　愛知県内の医療機関などには、ワクチンの接種ができるかどうか問い合わせが相次いでいるといいます。沖縄県では23日までに、71人のはしか感染が報告されています。

　２０１８年４月２５日（水）

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■ギラン・バレー症候群、免疫抑制の薬で重症患者の７割が回復 千葉大学病院など

　手や足の筋力が急激に低下し後遺症が残ることもある「ギラン・バレー症候群」の治療で、従来の方法に加えて免疫の働きを抑えるとされている薬を投与すると重症患者の74％が回復したという研究結果を千葉大学病院などがまとめました。
　ギラン・バレー症候群は、風邪や下痢など感染症の症状が出た後、急激に手足の筋力が低下する病気で、重症の場合は呼吸不全を起こすケースもあります。細菌やウイルスに感染したことを切っ掛けにして、体内で作られた抗体が誤って自分の神経を攻撃することが原因とみられ、国内では年間1400人ほどが発症しています。
　症状が治まれば再発は少ないものの、血液製剤などを投与する従来の治療法では患者の20％ほどにまひや感覚の低下などの後遺症があり、発症直後に神経へのダメージをいかに抑えるかが課題となっていました。
　千葉大学医学部附属病院など全国13の医療機関で作る研究チームは、発症から２週間以内の歩けない重症患者34人を対象に、従来の治療法に加えて「エクリズマブ」という薬を投与した際の効果を調べる臨床試験を行いました。
　エクリズマブには免疫機能の一部を抑制する効果があるとされ、半年後には、投与した患者の74％が走れるようになり、ほぼ後遺症がなかったということです。
　千葉大学医学部附属病院の桑原聡教授は、「新たな治療法の可能性を確認できた。さらに研究を進めて、実際に医療の現場で薬が利用できるようにしたい」と話しています。

　２０１８年４月２４日（火）

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■小児がん対応強化で拠点・連携病院を整備 ＡＹＡ世代のがんも拠点病院が担当

　厚生労働省の有識者検討会がまとめた小児がん（15歳未満）拠点病院の指定に関する報告書案の全容が21日、判明しました。現在、国内には15カ所の拠点病院がありますが、厚労省は今年度内に改めて拠点病院を指定します。その後、拠点病院が小児がん連携病院（仮称）を指定して、小児がんへの対応を強化します。
　厚労省は報告書案を正式決定した上で、６月に拠点病院の整備指針をまとめ、各都道府県に通知します。
　報告書案によると各地域ブロックごとに拠点病院、連携病院、都道府県などによる連絡協議会を設け、ネットワーク化を図ります。現在の北海道や九州など７ブロックの区分けは、そのまま踏襲する見込みです。
　拠点病院は、医療安全管理部門を設置し、安全管理者として常勤の医師、薬剤師、看護師を配置することを指定要件としました。
　15〜39歳の思春期・若年成人期を指す「ＡＹＡ（アヤ）（Ａｄｏｌｅｓｃｅｎｔ　ａｎｄ　Ｙｏｕｎｇ　Ａｄｕｌｔ）世代」のがん患者に対応する役割を拠点病院が担うことも、明記しました。
　相談支援体制も拠点病院に整備し、年代によって就学、就労、生殖機能の状況が異なる患者視点で対応します。教育機関とも連携します。
　一方、連携病院は、地域の小児がん診療を行う病院との連携、専門性の高いがん種に関する情報集約、小児がん患者の長期フォローアップなどが役割です。子供は発育途中にあることから、合併症が治療後何年もたってから現れる「晩期合併症」になることがあるため、長期フォローアップが必要とされています。
　小児がんは年間2000〜2500人に発症しており、厚労省は小児がんの治療や社会的な支援を地域で中心になって担う医療機関として、2013年に15カ所の拠点病院を指定し、診療の集約化が進み、質の高い医療が提供できるようになりました。一方、患者のカバー率は４割程度とされるため、報告書案は「必ずしも高度な専門性を必要としない病態については、小児がん拠点病院以外でも診療が可能な体制が必要」と明記しました。
　拠点病院がＡＹＡ世代のがんの対応を担うことを明記したのは、小児と成人のはざま世代で、対応すべき医療機関や診療科が明確になっていないためです。
　今年３月に閣議決定した第３期の「がん対策推進基本計画」は小児がん、ＡＹＡ世代のがんについて、「乳幼児から小児期、活動性の高い思春期・若年成人世代といった特徴あるライフステージで発症することから、これらの世代のがんは、成人の希少がんとは異なる対策が求められる」と指摘しています。

　２０１８年４月２４日（火）

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