■環境中に残留する医薬品、生態系や食物連鎖に対する脅威に ＯＥＣＤが報告 [健康ダイジェスト]
経済協力開発機構（OECD）は14日、大量の抗生物質、鎮痛薬、抗うつ剤から生じる残留物が、淡水生態系や地球の食物連鎖に重大な危険をもたらしているとする報告書を発表しました。OECDは、世界各地で採取した水サンプルに含まれる医薬品残留物の濃度に関するデータと、世界各国の薬剤処方の傾向や水質規制を比較分析しました。
医療と農業の両分野で、このまま抗生物質が無制限に使用されると、自然環境と人間の健康に悪影響がおよぶ事態は避けられなくなります。
動物や人間が薬剤を摂取すると、有効成分の最大90％が自然環境に排出されます。また、廃棄される薬剤も多くあります。アメリカだけでも毎年、40億に上る処方薬の３分の１が最終的に廃棄されていると推定されています。
さらに、家畜に使われる抗生物質の使用量は、今後10年で67％以上増えることが予測されており、抗生物質耐性が懸念されるとOECDは指摘しています。人が使う処方薬も、大幅に増加するといいます。
報告書の主執筆者ハンナ・レッキー氏は、現代は新薬開発が絶え間なく行われているほか、臨床診療では早期治療と薬の大量投与が勧められると指摘しています。さらにレッキー氏は、「医薬品残留物は世界中の地表水と地下水で検出されている」「その発生についてはいまだ不明な点が多く、濃度についてもほとんどわかっていない」と述べました。
薬剤耐性感染症による死者は、毎年70万人以上に上っています。世界人口の増加と高齢化、薬剤の処方率の上昇に伴い、2050年前までに死者数は年間1000万人に達するのは確実だとされています。この数は、がんによる死者数を上回るものです。
「高齢化、医学の進歩、食肉と魚肉の生産拡大によって、世界中で医薬品の需要が高まっている。残留医薬品の危険を管理する適切な措置が講じられなければ、医薬品残留物の自然環境への放出は増え続ける」と報告書は述べています。
加えて、気候変動によってマラリアやデング熱などの感染症が拡大し、発症数も増加していることから、状況は確実により深刻化します。
レッキー氏は、医薬品の処方と気候関連疾患にはある種の悪循環が存在すると指摘し、「人口増加や輸送など人間の活動と気候変動が結び付くと抗菌薬耐性が高まり、その結果さらに多くの医薬品が必要となる」と述べています 。
２０１９年１１月１５日（金）
医療と農業の両分野で、このまま抗生物質が無制限に使用されると、自然環境と人間の健康に悪影響がおよぶ事態は避けられなくなります。
動物や人間が薬剤を摂取すると、有効成分の最大90％が自然環境に排出されます。また、廃棄される薬剤も多くあります。アメリカだけでも毎年、40億に上る処方薬の３分の１が最終的に廃棄されていると推定されています。
さらに、家畜に使われる抗生物質の使用量は、今後10年で67％以上増えることが予測されており、抗生物質耐性が懸念されるとOECDは指摘しています。人が使う処方薬も、大幅に増加するといいます。
報告書の主執筆者ハンナ・レッキー氏は、現代は新薬開発が絶え間なく行われているほか、臨床診療では早期治療と薬の大量投与が勧められると指摘しています。さらにレッキー氏は、「医薬品残留物は世界中の地表水と地下水で検出されている」「その発生についてはいまだ不明な点が多く、濃度についてもほとんどわかっていない」と述べました。
薬剤耐性感染症による死者は、毎年70万人以上に上っています。世界人口の増加と高齢化、薬剤の処方率の上昇に伴い、2050年前までに死者数は年間1000万人に達するのは確実だとされています。この数は、がんによる死者数を上回るものです。
「高齢化、医学の進歩、食肉と魚肉の生産拡大によって、世界中で医薬品の需要が高まっている。残留医薬品の危険を管理する適切な措置が講じられなければ、医薬品残留物の自然環境への放出は増え続ける」と報告書は述べています。
加えて、気候変動によってマラリアやデング熱などの感染症が拡大し、発症数も増加していることから、状況は確実により深刻化します。
レッキー氏は、医薬品の処方と気候関連疾患にはある種の悪循環が存在すると指摘し、「人口増加や輸送など人間の活動と気候変動が結び付くと抗菌薬耐性が高まり、その結果さらに多くの医薬品が必要となる」と述べています 。
２０１９年１１月１５日（金）
■インフルエンザ、全国的な流行期に入る 2009年に続いて２番目の早さ [健康ダイジェスト]
インフルエンザが全国的な流行期に入ったと、国立感染症研究所が発表しました。流行期に入るのは、例年より数週間から１カ月ほど早く、統計を取り始めて以降、２番目に早くなっており、専門家は早めのワクチン接種などの対策を呼び掛けています。
国立感染症研究所によりますと、11月10日までの１週間に全国の約5000の医療機関から報告されたインフルエンザの患者数は、5084人でした。
この結果、１医療機関当たりの患者数は１・03で、流行開始の目安とされる「１」を超え、国立感染症研究所は15日、全国的な流行期に入ったと発表しました。
今シーズンは、９月にいったん「１」を超えたものの、沖縄県が突出して多く、全国的な流行にはなっていませんでしたが、ここ数週間では各地で増えています。
流行期に入るのは、例年より数週間から１カ月ほど早く、1999年に統計を取り始めてから、「新型インフルエンザ」として世界的な大流行となった2009年に続いて、２番目に早くなっています。
都道府県別では、沖縄県で４・45人、鹿児島県で２・66人、青森県で２・48人、長崎県で２・31人、福岡県で２・03人、北海道で２人などと、33の道府県で前の週より患者が増えています。
ウイルスの型を調べると、2009年に新型インフルエンザとして流行したＨ１Ｎ１型が10月上旬以降、98％を占めています。
国立感染症研究所の砂川富正室長は、「ここ数年、１シーズンの中で、複数のタイプのウイルスが異なる時期に広がることが多く、インフルエンザに２回かかる可能性もある。早い流行入りと合わさると、流行の規模が大きくなったり、期間が長引いたりする可能性もあるので注意が必要だ。早めのワクチン接種のほか、手洗いの徹底やマスクの着用を心掛けてほしい」と話しています。
２０１９年１１月１５日（金）
国立感染症研究所によりますと、11月10日までの１週間に全国の約5000の医療機関から報告されたインフルエンザの患者数は、5084人でした。
この結果、１医療機関当たりの患者数は１・03で、流行開始の目安とされる「１」を超え、国立感染症研究所は15日、全国的な流行期に入ったと発表しました。
今シーズンは、９月にいったん「１」を超えたものの、沖縄県が突出して多く、全国的な流行にはなっていませんでしたが、ここ数週間では各地で増えています。
流行期に入るのは、例年より数週間から１カ月ほど早く、1999年に統計を取り始めてから、「新型インフルエンザ」として世界的な大流行となった2009年に続いて、２番目に早くなっています。
都道府県別では、沖縄県で４・45人、鹿児島県で２・66人、青森県で２・48人、長崎県で２・31人、福岡県で２・03人、北海道で２人などと、33の道府県で前の週より患者が増えています。
ウイルスの型を調べると、2009年に新型インフルエンザとして流行したＨ１Ｎ１型が10月上旬以降、98％を占めています。
国立感染症研究所の砂川富正室長は、「ここ数年、１シーズンの中で、複数のタイプのウイルスが異なる時期に広がることが多く、インフルエンザに２回かかる可能性もある。早い流行入りと合わさると、流行の規模が大きくなったり、期間が長引いたりする可能性もあるので注意が必要だ。早めのワクチン接種のほか、手洗いの徹底やマスクの着用を心掛けてほしい」と話しています。
２０１９年１１月１５日（金）
■扉付き木製ベビーベッドで乳児が死亡 消費者庁など注意呼び掛け [健康ダイジェスト]
下に収納のための扉が付いた木製のベビーベッドで、扉の金具が外れて乳児が木枠の間に挟まれ、死亡するなどの事故が相次いだとして、消費者庁などが注意を呼び掛けています。
消費者庁によりますと、事故が起きたのは木製の柵の下の部分に収納用の扉が付いたベビーベッドで、今年６月に、開いた扉から滑り落ちたとみられる生後８カ月の乳児が、木枠に頭を挟まれて死亡したほか、９月にも生後９カ月の乳児が重症となる事故があったということです。
国民生活センターが同じタイプのベビーベッドを調査したところ、扉を閉めた際にロック用の金具が正しく固定されない場合があり、乳児の寝返りなどで開いてしまうケースがあったということです。
その時、ベッドの高さを低い位置にしていると、開いた扉から赤ちゃんの体が滑り落ちて頭が挟まり窒息する恐れがあることがわかりました。
ベビーベッドの主な安全基準では扉の固定方法などについて特に決められておらず、同じタイプの製品の場合、安全基準を満たしていても注意が必要だということです。
消費者庁などは、扉を閉めた際には手で扉を揺らすなどして固定されているかを確認することや、ロックのピンが壊れている場合はすぐに使うのをやめることなど注意を呼び掛けています。
消費者庁・消費者安全課の鮎澤良史課長は、「重大な事故が２件相次いだため注意を呼び掛けた。扉が付いたベビーベッドでは扉の固定を確認することを習慣にしてもらいたい」と話しています。
２０１７年１１月１５日（金）
消費者庁によりますと、事故が起きたのは木製の柵の下の部分に収納用の扉が付いたベビーベッドで、今年６月に、開いた扉から滑り落ちたとみられる生後８カ月の乳児が、木枠に頭を挟まれて死亡したほか、９月にも生後９カ月の乳児が重症となる事故があったということです。
国民生活センターが同じタイプのベビーベッドを調査したところ、扉を閉めた際にロック用の金具が正しく固定されない場合があり、乳児の寝返りなどで開いてしまうケースがあったということです。
その時、ベッドの高さを低い位置にしていると、開いた扉から赤ちゃんの体が滑り落ちて頭が挟まり窒息する恐れがあることがわかりました。
ベビーベッドの主な安全基準では扉の固定方法などについて特に決められておらず、同じタイプの製品の場合、安全基準を満たしていても注意が必要だということです。
消費者庁などは、扉を閉めた際には手で扉を揺らすなどして固定されているかを確認することや、ロックのピンが壊れている場合はすぐに使うのをやめることなど注意を呼び掛けています。
消費者庁・消費者安全課の鮎澤良史課長は、「重大な事故が２件相次いだため注意を呼び掛けた。扉が付いたベビーベッドでは扉の固定を確認することを習慣にしてもらいたい」と話しています。
２０１７年１１月１５日（金）
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