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■用語 音響外傷 [用語(あ行)]

[ブティック]極めて大きな音により急性に引き起こされる音響性聴力障害
 音響外傷とは、極めて大きな音を急に聞くことで引き起こされる聴力障害。急性音響性難聴と呼ばれることもあります。
 音量の大きな音楽を演奏するロックバンドのライブコンサートやショー、イベントなどの数時間の観覧、ヘッドホンやイヤホンを介した大音量での長時間の音楽鑑賞が原因となって、若い人に症状が起こることもあり、ロック難聴やヘッドホン難聴と呼ばれることもあります。
 また、祝賀用の爆竹の破裂音、花火の破裂音、ピストルの発砲音を繰り返し聞く、大音量の爆発音を何度も聞く、工場の機械の瞬間的に生じた大きな作動音を聞くことでも、音響外傷の症状が起こります。 
 音は空気の振動によって、外耳道から鼓膜を介して中耳へと伝わります。中耳にある骨が振動すると内耳へと情報が伝わり、内耳の中の蝸牛(かぎゅう)にあるリンパ液が振動を受けます。この振動を有毛細胞と呼ばれる感覚細胞が感知することで、脳へと音の情報が伝わります。
 音響外傷は、一定レベルを超える大音量にさらされることにより、音を感知する有毛細胞が障害を受けることで発症します。
 症状は、音が聞こえにくくなる難聴、耳鳴り、耳が詰まったり、こもったりする感じが生じる耳閉感、耳の痛みです。めまいや吐き気を伴うこともあります。
 音が聞こえにくくなる難聴の場合、音全般が聞こえにくくなったり、低音だけ聞こえが悪くなったりなど症状はさまざまです。
 症状は一時的に起こり、自然に回復する場合もあります。また、音の発生源に近いほうの耳だけに、症状が起こることもあります。
 軽度のものであれば音から離れることで症状が改善しますが、重篤な場合には難聴や耳鳴りが永続化してしまうこともあります。
 大音量にさらされた後、難聴、耳鳴りなどの症状が続く場合は、早めに耳鼻咽喉(いんこう)科を受診してください。
[耳]音響外傷の検査と診断と治療
 耳鼻咽喉科の医師による診断では、大きな音にさらされたという情報が有益になります。
 検査としては、まずは耳の中をのぞくことができる耳鏡を使って、鼓膜に穴が開く鼓膜穿孔(せんこう)がないかを確かめます。次に、耳の聞こえが低下していることを確認するために、純音聴力検査を行います。さまざまな振動数の音がどれくらい聞こえているかを調べる検査で、左右それぞれの耳で行います。状況によっては、めまいに関する検査をすることもあります。
 耳鼻咽喉科の医師による治療では、耳の神経の修復を助けるホルモン剤、ビタミン剤、循環改善剤などを用いることがあります。状況によっては、ステロイド剤を使うこともあります。
 難聴が軽く、早期に治療を始めた場合には、回復する可能性があります。
 難聴の症状が固定すると、症状を完全に回復させることが難しい場合もあるため、音を聞く際には適度に休憩をとるなど予防策を講じることが大切です。
 イヤホンで音楽を聞く際には、音量を大きくしすぎず、長時間にわたって聞かないようにします。また、ライブコンサートなどの観覧に際しては、会場の音が強いと感じるようであればその場から離れたり、耳栓を使用したりするなど耳を保護する対策を講じることが重要です。
 耳の神経は疲れやストレスの影響を受けるため、心身の安静を保つことも必要です。規則正しい生活を送り、ストレスをため込まないことが大切。

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■東京都、197人の新型コロナウイルス感染確認 4日連続で最多を更新 [健康ダイジェスト]

 東京都は11日、新型コロナウイルスの感染者を新たに197人確認したと発表しました。1日当たりの感染者は、10日の189人を上回り、8日から4日連続で最多を更新しました。一方で、1日当たりの感染者の増え方は緩やかになっています。
 都によると、感染経路がわかっていない患者は152人で、全体の8割近くに上りました。年代別では、40歳代が最多で47人、50歳代45人、30歳代38人、20歳代34人と続き、10歳未満も1人いました。累計の患者数は、1902人となりました。
 4月8日の感染者144人は前日比82%と急増したものの、9日の感染者178人は前日比24%増、10日の感染者189人は前日比6%増と伸び方は鈍化しており、11日の増加率は前日比4%となっています。
 ただ、感染の有無を調べるPCR検査を実施できる数には限界があり、都幹部は「検査数が増えれば、感染者数も増える可能性がある。都内の感染状況は慎重に見極める必要がある」と危機感を示しています。
 東京都の小池百合子知事はコメントを出し、「医療体制を危機的な状況に追い込まないためにも、都民や事業者には緊急事態措置の内容について理解と協力をいただくよう強くお願いする。『ステイホーム』を実践していただき、自身や家族、大切な人、それに私たちが生活するこの社会を守るため、一丸となって乗り越えていきましょう」と呼び掛けました。

 2020年4月11日(土)

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■成田と羽田空港の検疫で新たに29人感染確認 欧米のほか、アフリカのコンゴなどに滞在 [健康ダイジェスト]

 アメリカやヨーロッパなどに滞在し、11日までに成田空港などに到着した男女29人が、空港の検疫所で新型コロナウイルスに感染していることが確認されました。
 厚生労働省によりますと、感染が確認されたのは20歳代から50歳代の男女29人で、3月29日から4月11日までに成田空港と羽田空港に到着しました。
 アメリカやイギリスなどの欧米のほか、アフリカ中部のコンゴ民主共和国などに滞在歴があり、空港の検疫所で検査を受けた結果、新型コロナウイルスへの感染が確認されました。
 このうち5人は、発熱やせきなどの症状があるということです。
 一方、症状がない人の中には検査の結果が出るまでの間、公共交通機関を使わずに帰宅し、自宅で待機していた人もいるということです。
 空港の検疫所で感染が確認されたのは、今回で117人になりました。

 2020年4月11日(土)

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■安倍首相、出勤者の最低7割削減を要請 7都府県の全事業者を対象に [健康ダイジェスト]

 新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、安倍晋三首相は政府の対策本部で、「緊急事態宣言」の対象地域となっている7都府県のすべての事業者に対して、テレワークを原則とし、やむを得ず必要な場合でも出勤者を最低7割減らす取り組みを改めて要請するよう関係閣僚に指示しました。
 また、7都府県に限らず全国で、夜の繁華街の接客を伴う飲食店の利用を自粛するよう呼び掛けました。
 安倍首相は、「この緊急事態を1カ月で終えるためには、最低7割、極力8割の接触削減を何としても実現しなければならず、もう1段の国民の皆さんの協力が不可欠だ」と指摘しました。
 その上で、「宣言の区域内では、原則すべての従業員による自宅勤務などを実施している企業が多くあると報告を受けているが、いまだ通勤者の減少が十分でない面もあることから、オフィスでの仕事は、原則として自宅で行えるようにし、どうしても出勤が必要な場合でも、出勤者を最低7割は減らす。関係省庁は来週に向けて、強い危機感を持って中小・小規模事業者も含むすべての事業者に要請を徹底してもらいたい」と関係閣僚に指示しました。
 また、安倍首相は夜の繁華街の接客を伴う飲食店の利用について、「夜の繁華街では、すでに多くの感染が確認されており、緊急事態宣言が発出された地域のみならず、全国的な広がりを見せている。7都府県で強い自粛要請を行うことで、結果として、ほかの道府県への人の流れが生まれるような事態はあってはならない」と述べました。
 その上で、「密閉、密集、密接の3つの『密』が、より濃厚な形で重なるバー、ナイトクラブ、カラオケ、ライブハウスはもとより、繁華街の接客を伴う飲食店等については、緊急事態宣言が出ている地域か否かを問わず、全国で出入りを控えていただくよう要請することにした」と述べ、7都府県以外の地域にも広げて、全国で夜の繁華街の接客を伴う飲食店の利用を自粛するよう呼び掛けました。
 そして、対策本部で、改正新型インフルエンザ対策特別措置法に基づく基本的対処方針にこうした内容を追加することを決めました。

 2020年4月11日(土)

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■新型コロナウイルスの濃厚接触をスマホで通知 アップルとグーグルが共同開発へ [健康ダイジェスト]

 アメリカの大手IT企業アップルとグーグルは10日、スマートホンを使って新型コロナウイルスの濃厚接触の可能性を検出し通知する技術を共同開発すると発表しました。5月には、第1弾となる機能を各国の公衆衛生当局向けに提供を始めます。日本でも展開します。
 スマホを使って感染経路を追跡する技術はすでに中国などで導入されていますが、プライバシー上の課題もあり、対策が急務になっています。
 両社が開発する新技術は、スマホの近距離無線通信規格「ブルートゥース」を活用。周辺のスマホを一定の間隔で検知し、互いの識別情報を端末内に保存します。新型コロナの感染者が見付かった場合、本人の同意を得られれば、過去14日間に蓄積した近隣のスマホの識別情報がクラウド上のシステムに送られ、濃厚接触の可能性がある人々に通知が届く仕組みです。
 まず5月までに世界各国の公衆衛生当局が開発するアプリ向けに、アップルの「iOS」とグーグルの「アンドロイド」の2つの基本ソフト間で相互運用が可能な検出・追跡機能の提供を始めます。さらに数カ月をかけて、両社の基本ソフトそのものに検出・追跡機能を組み込みます。
 両社は「プライバシーや透明性、同意は何よりも重要だ」としており、新技術は利用者による事前の同意を前提にデータを収集します。全地球測位システムなどの位置情報は収集せず、スマホの識別情報を匿名化した上で一定間隔で更新。誰が新型コロナに感染したかは、アップルやグーグルでも把握できないといいます。
 中国やシンガポール、韓国では、スマホを使って国民の位置情報や体調などのデータを集めて感染拡大の防止に役立てています。感染経路の特定は容易になる一方で、国が国民を監視する手段を持つ恐れもあり、アメリカの人権団体などからは懸念の声も上がっています。 アップルとグーグルは第三者が仕組みを分析できるよう新技術の情報を公開するほか、開発に際しては外部の意見を取り入れるとしています。
 今回の発表についてアメリカのメディアは、「ライバル企業同士の前代未聞の協力だ」などと、驚きとともに伝えており、世界各地で新型コロナウイルスの感染の拡大が続く中、その成果が注目されています。

 2020年4月11日(土)

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■新型コロナウイルス、世界の死者10万人突破 感染者は170万人に迫る [健康ダイジェスト]

 アメリカのジョンズ・ホプキンス大学の集計によると、新型コロナウイルスの感染による世界の死者数が10日(日本時間11日)、10万人を突破しました。2日に5万人を上回ってから、ほぼ8日間で倍増しました。
 集計によると、世界の死者数は10日午後11時(日本時間11日正午)時点で、10万2700人超となっています。国別では、イタリアが最多の約1万8800人で、アメリカが約1万8600人、スペインが約1万6000人で続いています。1日ごとの死者数の増加幅はヨーロッパで低下傾向がみられるものの、アメリカは上昇傾向にあり、死者数は9日にスペインを上回りました。
 世界の累計感染者数は170万人に迫る約169万人で、最多のアメリカは50万人に達し、全体の約3割を占めます。
 アメリカで感染者が集中するニューヨーク州のアンドリュー・クオモ知事は10日の記者会見で、同州の感染者数が累計で17万人を超えたと発表しました。同州だけで、スペイン(約16万人)やイタリア(約15万人)の感染者数を上回ります。
 また、ニューヨーク州内の死者数は前日から777人増えて、計7844人になりました。ただ、新たに入院が必要な患者は減少傾向にあり、集中治療室の患者数は初めて減少したといいます。
 クオモ知事は、「ここ数日の死者は、入院率が上昇していた2週間前に入院した人たちとみられる」との見方を示しました。
 一方、世界保健機関(WHO)のテドロス事務局長は10日、この1週間でスペインやイタリアなどヨーロッパの一部の国で、感染拡大のペースが落ちていると指摘しました。
 ただ、新型コロナウイルスによる死者が世界で最も多いイタリアのコンテ首相は、これまでとってきた外出制限の効果を継続させるため、4月13日までとしていた全土での外出制限をさらに3週間延長すると発表しました。
 こうした中、オーストリアやデンマークなど、経済活動や外出の制限を緩和する方針を打ちだす国も出ており、各国の対応には違いが見られます。

 2020年4月11日(土)

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■初診からオンラインや電話で診療、13日から開始 厚労省 [健康ダイジェスト]

 厚生労働省は10日、新型コロナウイルスの院内感染を防ぐため、初診患者へのオンラインや電話での診療が週明けの13日に始まると発表しました。新型コロナウイルスが収まるまでの期間限定で、医療機関の受診歴の有無にかかわらず認めます。
 処方薬も薬局の薬剤師からインターネットや電話で服薬指導を受けた上、原則7日分までを配送で受け取れるようになります。
 公的医療の対価として医療機関が受け取る診療報酬は、2140円とします。対面での初診料で受け取る2880円に比べ、4分の3の水準となります。
 患者負担は、3割の場合で642円。クレジットカードや銀行振り込みのほか、通院した際にまとめて精算するといった支払い方法になります。
 実施できる医療機関は、都道府県ごとに厚労省のホームページで公表。向精神薬の処方は、できません。医師が患者の症状から診断や処方ができなかった場合は、必要に応じて対面診療を促したり、ほかの医療機関を紹介したりします。この場合は診療ではなく、受診勧奨になるとしました。
 オンライン診療は、スマートホンやタブレットのビデオ通話機能を使って医師が診察します。従来は初診は対面診療が原則で、再診のみ認められていました。対象疾患も、慢性疾患に限っていました。
 今回、オンラインや電話での遠隔診療を初診患者にも特例的に広げ、新型コロナウイルスの感染が医療機関で広がることに伴う医療崩壊を防ぎます。
 加藤厚生労働大臣は記者会見で、「近くの医療機関や薬局が対応しているか調べていただき、多くの方に利用していただきたい」と述べました。

 2020年4月11日(土)

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